よくあるご質問
実際のご質問例
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無料です。お気軽にご相談ください。
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制作の規模にもよりますが、平均で制作開始から納品まで約3～4ヶ月程度かかります。ただし、ページ数や内容によっては期間が延びたり、縮まったりする場合もあります。ご要望に合わせて、おおよその納期をお出し致しますので、お気軽にご相談下さい。
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制作の契約開始後の解約は可能ですが、お客様都合の場合は解約時までにかかった費用をお支払いいただく形となります。定期保守は解約申請月の翌月末が解約となります。
ドメイン・レンタルサーバー等は、初期の契約期間によって異なりますので、お問い合わせ下さい。
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ホームページ制作の場合、ご契約時に着手金をお支払いいただき、納品後に残金をご精算頂きます。
※着手金は見積もり総額によっては変動がございます。
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レンタルサーバー・独自ドメイン費用が必要となります。
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お客様に原稿を執筆いただきます。文章の誤字脱字等のチェックは、弊社で行います。
弊社で原稿の執筆そのものを行う必要がある場合は、別途コピーライティング費用が発生いたします。
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原則としてお渡しは出来ません。カボスで作成・用意した素材は、カボスに著作権がありますので、元素材が必要な場合は別途譲渡料がかかります。
※元素材譲渡契約書の締結を頂く必要があります。
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- 以下の基準で、お受けできないサイトがあります。判断できない場合はお問い合わせ下さい。
- ドロップシッピングなど、在庫を持たないようなビジネス手法のサイト
- 共同購入型クーポンサイトの構築
- 情報商材サイト
- 個人の投資関係サイト
- マルチ商法（類似含む）、悪徳商法、霊感商法、ねずみ講等
- 著作権、肖像権、知的財産権、プライバシーを侵害するおそれのあるもの
- アダルト関係・無許可の風俗関係・ビデオチャット関係
- 消費者金融に類するもの
- 公序良俗に反するもの、違法なもの、反社会的な内容のもの
- その他、弊社が不適当と判断した場合
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無許可での二次利用は固くお断りしています。流用、応用などをお考えの場合は、あらかじめご相談ください。
※別途、著作権の二次利用に関するお見積りを行い、利用契約書の締結を頂く必要があります。
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原則的に、制作開始後や完成後のデザイン修正はできません。修正をどうしても行う場合は有料になります。ホームページのデザインは、住宅建設に例えると基礎工事に相当するような根幹部分です。制作デザイナーが1週間以上・時には1ヶ月以上かけて組み立てています。これを根本的に変えるということは、つまり“最初から作り直し”をすることと同じなのです。もちろん組み立て直しができないというわけではありませんので、再度作成費用が発生しますが、対応することは可能です。
※誤字脱字の修正、ページの文章追加、単体の写真や図柄の差替えなど、基礎や骨組みを変えなくて済む範囲であれば、時間をかけずに修正・変更が可能です。
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保証は行っておりません。一般利用者の傾向、市場の動向、同業他社の傾向、販売エリア、検索キーワード、商品内容、キャッチコピー、価格など、あらゆる要因が複雑に絡み合ってくる為、成果自体を保証することができません。
あくまでWEBサイトを宣伝の媒体とし、活用していける材料の１つと考えていただけますと幸いです。弊社でも見積もり、ご提案の段階で様々な調査を行わせて頂きますので、その結果を踏まえて可能な限りの取り組みを行わせて頂きます。
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対応可能ですが、メール・電話でのやり取りが主になります。直接訪問しての打合せサポートも可能ですが、その際は別途交通費や技術料が発生いたしますのでご了承ください。
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可能です。写真につきましては、ご要望であれば契約のプロカメラマンをご紹介させて頂き、撮影の段取りを行わせて頂きます。（別途費用が発生します。）
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全体のおおよそ90%以上は社内で制作しているため、迅速な対応が可能です。カメラ撮影、動画制作、特殊なシステムカスタマイズ等、高度な技術を要する部分に関しましては、パートナー事業者と連携をして行っています。
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依頼可能です。契約書を締結後、FTP情報やデータベースパスワード等、管理に必要な情報を提供していただき、管理を行わせて頂きます。ただし、他社または第三者に著作権がある場合は、著作物の利用権の譲渡や改変の許可手続きが済んでいる前提での対応となります。
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原則的には、事業主・法人契約の場合はクーリングオフなどの制度が利用できないため、解約できない事がほとんどです。ただし、契約当初のサポート内容（契約書に明記があるもの）の中に、明らかな契約不履行がある場合は、該当部分の返金を求めることができたケースもあります。
文面の保管、または電話の録音など不履行の根拠となる証拠を日常から記録しておく必要がある為、負担は相当なものになります。この場合は、割りきって活用し切るか、別途サイトを立ち上げる等、素早い経営判断を行うことが必要と言えます。
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主には広告宣伝費ですが、ケースにより異なる場合もあります。
- ◆広告宣伝費になりそうなもの◆
- 一般的な会社やお店の宣伝に関わる内容のホームページ作成費用
- インターネット検索での検索順位をあげるSEO対策の費用
- 大きなシステムを伴わない、資料請求フォーム・問い合わせ画面、等
- 無形固定資産になりそうなもの
- オリジナルで開発した商品検索機能や予約機能、オンラインショッピング機能など（ソフトウェアに該当）
- 通信費（広告宣伝費とする場合も）
- レンタルサーバー代やドメイン代
- 外注費になりそうなもの
- 定期管理の代行等
なお、作成して費用も払ったが、「公開」しないと経費として認められず、前払い費用として資産計上されるケースもあるようです。
無形固定資産になると、5年で減価償却が必要です。
※担当の税理士さんや確定申告の指導員の方に確認・指示を仰ぎ、適正な会計業務・申告作業を行って下さい。
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ドメインのうっかり失効等のトラブルにも対応可能です。ドメイン再取得費用＋事務手数料の合計額となりますが、ケースによって費用はまちまちとなりますので、その都度お見積りとなります。